哲学者サルトルとボーボワール、最近では経済学者のトマ・ピケティ氏など、フランス知識人は常に、新思想で世界をリードしてきた。目下、最先端の流行は「イスラム左翼」。これまでとは違う形で、仏学界が大論争を展開している。（パリ　三井美奈）

　イスラム左翼の特徴は、相手の言論の封殺。「植民地主義者」「差別論者」とみなした標的に、ネットやデモで猛烈な抗議を仕掛け、発言の場を奪う。米国では、少数派差別に少しでも加担するような発言をした著名人を糾弾し、公の場から排除する「キャンセル・カルチャー」が強まっているが、そのフランス版と言えば、近いだろう。

　論議の始まりは、ビダル高等教育・研究相が２月半ば、テレビ番組で「イスラム左翼が社会を腐敗させている」と糾弾したこと。パリ・ソルボンヌ大の劇上演会が急進的左派のデモ隊乱入で中止された例を挙げ、大学の実態調査を行うと宣言した。専門家の調査機関を組織し、大学に被害の情報提供を求めるという。ビダル氏は生化学者で、大学学長を務めた経歴を持つ。

　イスラム左翼とは、２０００年代始めに仏社会学者が作った造語。共産党や社会党に旧仏植民地出身のイスラム移民層が加わり、イスラエルのパレスチナ占領に抗議する勢力を指した。それが植民地支配の歴史糾弾に発展し、女性や性的少数派などの反差別運動と連帯した。

　ビダル氏があげたソルボンヌ大の事件は、一昨年に起きた。ギリシャ悲劇で役者の顔を褐色に塗り、仮面をつける演出に「黒人嫌悪と闘う旅団」「アフリカ黒人防衛同盟」などの団体が「差別表現」だと抗議。デモ隊が会場で、役者の入場を実力で阻止した。イスラム移民、同性愛者の「権利を阻む」とみなされたイベントや講義も相次いで標的になった。来場者保護のため、警察が出動する騒ぎになったこともある。

　イスラム左翼と名指しされる団体「共和国の先住民党」の論客で、パリ第８大のナシラ・ゲニフスイラマス教授は、仏週刊誌ルポワンで「白人であることは、特権に結び付いた政治的地位を持つということだ」と主張した。「白人原罪」論である。教授はアルジェリア移民２世で、米国留学経験の長い社会学者だ。米国で反差別運動を行う黒人は大半がキリスト教徒だが、フランスでは、旧植民地アフリカにルーツを持つイスラム教徒が多い。

　「抑圧された者」の視点は、フランス知識人の看板だった。サルトルは１９５０年代、当時植民地だったアルジェリアの民族解放闘争を支持した。社会学者のミシェル・フーコーは、人種差別を支配に利用する権力構造を告発した。

　ただし、今回の「抑圧された者」の主張は、フランスの歴史否定につながりかねない。米国の「ブラック・ライブズ・マター（黒人の命は大切）」運動に呼応して、パリでは昨年、奴隷制を支えた１７世紀の財務総監コルベールの像に赤ペンキが浴びせられた。この論理では、太陽王ルイ１４世も皇帝ナポレオンも極悪人になってしまう。

　当然、保守派の危機感は強い。１月には学者約８０人が、急進左派の「暴走」に対する監視団体を設立。「植民地主義と闘うという名目で、彼らは学問の場に過激な批判を押し付けている。理性ある批判まで、押さえ込むべきではない」と訴えた。ビダル氏が公約した調査には、１３０人が連名で支持表明した。アラブ研究の世界的権威、ジル・ケペル教授も名を連ねる。

　これに対し、左派は「まるで赤狩り」とビダル氏を攻撃。経済学者のピケティ氏ら学界の約６００人が公開書簡で、閣僚辞任を要求した。メディアも感情むき出しで、論戦に加わる。保守系紙フィガロは「マルクスの化け物が、新たなイデオロギーを作った」とこき下ろし、左派系紙リベラシオンは「イスラム左翼など空論。ファシストのたわごと」と応戦する。

　フランスは来年、大統領選を控えるだけに、論争は尾を引きそうだ。

　マクロン大統領は昨年秋の演説で、反植民地主義が「祖国に対する憎しみを生み、社会分断につながる」と警告した。世論調査ではビダル氏への支持は６９％を占める。だが、政権は左右両派が参加するだけに、また裂きになる危険をはらんでいる。