中国が害虫検出を理由に1日から台湾産パイナップルの輸入を停止したことを受け、台湾人が対抗措置としてパインの「爆買い」を続けている。中国の禁輸発表から4日間で昨年1年間の対中輸出量に迫る約4万トン余りの注文が殺到。台北の日本台湾交流協会（大使館に相当）なども2日、SNSにパインの写真を投稿し、台湾支援の姿勢を示している。

　台湾では今回の禁輸措置について、中国と距離を置く蔡英文（ツァイインウェン）政権に対する圧力だとする見方が強い。蔡総統ら政権幹部も相次いで禁輸の不当さを訴えるメッセージを発している。

　台湾メディアによると、中国が2月26日に禁輸を発表した後、台湾当局が設けた購入窓口に注文が殺到。3月2日時点の台湾当局の集計で、180社余りの企業と1230人の個人から購入希望が寄せられている。海外を含めたこれまでの購入見込み総量は4万1687トンに上るという。昨年の対中輸出量は4万トン余りだった。

　台湾の大手スーパー「全聯福利センター」が「赤字が出ても買う」と唱えて1万トンの購入を表明したほか、通信大手の「中華電信」も各従業員に配るために30トンの購入を決定。台湾でラーメン店チェーンを営む野崎孝男さん（46）も東日本大震災の際に台湾から受けた支援への感謝として、3110個を買った。店でラーメンを注文した客に無料で配っており「友人が困っている時に助けるのは当然だ」と話す。

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