現代は、ヒト、モノ、カネが行き交うグローバル時代。ウイルスも例外ではない。新型コロナウイルスの感染が拡大すると、各国は渡航制限やロックダウンを行った。だが、現在は第1波の収束に伴い、経済活動のために各国で制限の緩和が進む。
　夏場の観光客を見込むイタリアは、6月3日から欧州各国の入国制限を解除。ドイツなど多くの国は15日から欧州各国の対象の制限を解除している。
　日本はタイ、ベトナム、オーストラリア、ニュージーランドの4か国と人の往来再開の交渉を開始。日本からEU各国への入国も7月上旬以降、徐々に認められる見通しだ。
　海外から日本への入国に際し、政府はPCR検査の義務化や2週間の行動計画の提出を求めるといった処置を講ずる方針とされる。
「しかし、PCR検査は完璧ではなく、陽性者の見逃しが一定の割合で発生します。しかも、変異したウイルスまでちゃんと検出しているかわからないという話もある。
　厚労省が感染歴を調べる抗体検査を行った結果、東京での抗体保有率は0.1％でした。このことから多くの人が新型コロナの抗体を保持していないことがわかった。海外との往来が増える7月上旬以降、第2波が再上陸したら、さらなる被害の拡大が懸念されます」（全国紙科学部記者）
　東京農工大学農学部附属国際家畜感染症防疫研究センター教授の水谷哲也さんは、「今後、人の移動が再開したら、国ごとの感染者数に注意が必要」と指摘する。
「ウイルスが変異して強毒化するか、弱毒化するかは完全にランダムであり運次第ですが、感染者数が多いほどウイルスをコピーする機会が増えるため、変異株が生まれやすくなります。現在のアメリカやブラジルのように、感染者の増加が止まらない国ほど強毒株が現れやすいし、弱毒株も現れやすい」（水谷さん）
　この先は「南半球」の国に気をつけたい。
「一般的なウイルスのように新型コロナも湿度や温度で感染力や生存期間が変わると仮定すると、これから冬になるオーストラリアなど南半球の方が感染流行とそれに伴う変異が起きやすいと考えられます。今後は南半球の国の動向に注意すべきです」（水谷さん）
　未知なる新型コロナの脅威は過ぎ去っていない。この夏、2度目の緊急事態宣言が出されることになるかもしれない。
※女性セブン2020年7月2日号