本稿を書くきっかけになったのは、1月13日付読売新聞の「中国、動く船へ弾道弾実験」という記事に違和感を持ったからだ。
　読売新聞は次のように記述している。
「中国軍が南シナ海で行った対艦弾道ミサイル発射実験の際、航行中の船を標的にしていたことを、中国の内情を知りうる関係筋が明らかにした。米軍高官もこの事実を認めている」
「発射実験は8月26日、海南省とパラセル（西沙諸島）の中間の海域で行われた」
「関係筋によれば、無人で自動運行させていた古い商船を標的に、内陸部の青海省からDF-26B （射程約4000km）1発を先に発射。数分後、東部の浙江省からもDF-21D （射程約1500km）1発を発射した。ミサイル2発はほぼ同時に船を直撃し沈没させた」（図1参照）
　なお、自衛隊ではこのような射撃を「同時弾着射撃」というが、このような危険を伴う射撃を人口900万人もいる海南省のすぐ近くの海域で行うとは、さすが全体主義国家中国だ。
　民主主義国家の日本では考えられないことだが、侮ることができない中国の一面ではある。
図1「DF-21とDF-26Bの移動目標への射撃」

© JBpress 提供 出典：渡部悦和
　読売新聞はまた、次のようにも記述している。
「対艦弾道ミサイルは、中国周辺で米軍の活動を制限するA2/AD（接近阻止・領域拒否）戦略＊1の切り札となる。習近平政権は偵察衛星打ち上げなどで米軍艦艇の監視体制も強化し、ミサイル戦力のさらなる増強につなげる構えだ」
「衛星『遙感』は空母を追跡する能力があると推定される。遙感の打ち上げは2006年以降、60基を超え、昨年新たに7基を打ち上げた。中国は洋上での偵察技術を急進展させている模様だ」
「無人機も空母を追う上空の目となる。高解像度カメラで艦艇を撮影できる超音速の無人偵察機『無偵（WZ）8』が攻撃後の標的の被弾状況を確認する役割も担う」
　本稿では、以上のような記述の妥当性について考えてみたい。
＊1＝A2/AD（接近阻止・領域拒否）戦略は、米軍の第1列島線（日本列島～台湾～フィリピン～インドネシアを結ぶ線）や第2列島線（日本列島～小笠原諸島～グアムなどのマリアナ諸島を結ぶ線）の中国本土寄りへの接近を阻止し、もしも侵入されたとしてもその地域における米軍の作戦基地等の使用を拒否する戦略
読売新聞の報道に対する分析
DF-21Dは当初、移動目標に対する攻撃能力を証明できなかった
　中国当局は、DF-21Dが2009年に登場した時から、「DF-21Dは対艦弾道ミサイルであり、洋上を移動する空母などの艦艇への攻撃能力を保有する」と主張してきた。
　しかし、その当時のDF-21Dとそれを支えるC4ISR（指揮・統制・通信・情報・監視・偵察）システムにはその能力はなく、中国当局の主張は情報戦の一環で特に米海軍を牽制するプロパガンダであると私は分析してきた。
　拙著「自衛隊は中国人民解放軍に敗北する」（扶桑社新書）において、中国が対艦弾道ミサイルと称するDF-21DとDF-26B などが「弾道ミサイルを1000キロメートル以上の距離から発射し、動いている空母をピンポイントで撃破する能力について多くの専門家は疑問を持っている」と記述した。
　そもそも人民解放軍は、動く目標に対して長距離からの射撃実験を実施してこなかったにもかかわらず、DF-21DとDF-26B を対艦弾道ミサイルだと主張したこと自体が情報戦の一環だったのだ。
　以上の分析を裏付けるように、中国国営のCCTV（中国中央テレビ）は、2009年11月29日、対艦弾道ミサイルに関する長時間番組を放映し、米空母に飛来する対艦弾道ミサイルをイージス艦が迎撃できず水兵が悲惨な末路を迎える衝撃的なシーンは効果的であった。
　この番組が米国に与えた影響は大きく、ロバート・ゲーツ国防長官（当時）は2010年9月、「中国が高精度の対艦弾道ミサイルを保有すると、空母は数百マイルも中国沿岸から離隔して行動せざるを得ず、我々は第2列島線まで後退させられてしまう」と発言した。
　そして、当時の米太平洋軍司令官ロバート・ウィラード大将も「中国の戦略ミサイル部隊は、米国の空母打撃群に対してDF-21Dを使用する能力を既に有しており、米国の空母機打撃群を抑止する度合いを高めている」と発言している。
　しかし、当時の米国の高官たちのDF-21Dに対する過大評価に反論する専門家たちもいた。
　例えば、米海軍大学のアンドリュー・エリクソン教授は、「DF-21DやDF-26Bが過去にゴビ砂漠において空母を模擬した固定目標に対して発射実験を行ったとの情報はあるものの、洋上における移動目標に対する発射試験は現時点まで確認されていない」とし、対艦弾道ミサイルが洋上における移動目標に対する発射試験を経ずに実用段階に入っているとした。
今回の射撃で初めて移動目標に対する「甘い条件下」での攻撃能力を示した
　読売新聞の記事が事実だとすると、中国の対艦弾道ミサイルが海上を航行する標的に命中した初めて実弾射撃実験であり、一つの段階をクリアしたことになる。
　今回は、DF-21DとDF-26Bを別の場所から射撃し、2発をほぼ同時に商船に命中・沈没させたと主張している。
　もしこの記事が事実だとしても、この記事で明確になっていないことがある。
　この射撃実験が「実戦的な厳しい条件下で行われたのか」、それとも「ただ単に同時に命中させればいいという甘い条件下で行われたか」のどちらなのかである。この点は重要だ。
　つまり、同時弾着射撃を実施するためには正確な目標の位置情報や気象データなどが不可欠だが、そのデータを射撃部隊に与えていたのではないかという疑念が湧いてくる。
　私は、ミサイルが標的に同時に命中するように射撃実施部隊に商船の位置に関する情報が提供されていたのではないかと推定する。
　少なくとも、目標地域は海南島とパラセル（西沙諸島）の中間の海域という限定された地域であり、目標の発見は容易である。
　実戦においては、相手の艦艇の位置情報などが不明確な状況が常態であり、そのような厳しい状況下において目標を発見し、1000キロを超える地域から、航行する艦艇に命中させることは米海軍でも難しい。
　したがって、現時点での評価として、中国の対艦弾道ミサイルが実戦で大活躍するゲームチェンジャーと認めることはできない。
　以下に、中国が米国の空母を破壊するまでに克服しなければいけない「キルチェイン」構築の難しさについて書く。
実戦的な厳しい条件下での「キルチェイン」の構築は難しい＊2
　人民解放軍が米空母を標的にするためには、克服しなければならない以下のようなISR（情報・監視・偵察）などに関する複数のハードルがある。
①まず空母を発見する。
②位置を確定し、敵味方の識別を行う。
③その動きを継続的に監視する。
④空母を対艦弾道ミサイルなどで攻撃する。
⑤標的に到達するためには、空母の多層防御を突破し命中・破壊しなければならない。
⑥最終的には、その結果生じる損傷が空母を機能停止させるのに十分かどうかを評価する必要がある。
　米海軍はこのプロセスを「キルチェイン」（図2参照）と呼んでいるが、各ステップは順番に実行される必要があるため、キルチェイン内のいずれかの段階で失敗すると、プロセス全体が失敗に終わる。
　米海軍と空軍などの他の軍種は、プロセスの各段階で攻撃を妨害する能力を持っている。
図2「ASBMのキルチェイン」

© JBpress 提供 出典：渡部悦和
　読売新聞が指摘するように艦艇の情報を入手するためには偵察衛星が不可欠だ。
　品質の高い目標情報を得るためには、衛星は低地球軌道（地球の表面から約660マイル）を周回しなければならない。
　その高度で、衛星はおよそ時速1万6000マイルで移動している。つまり、衛星はすぐに地平線に消え、1時間以上戻ってこない。
　中国付近の海域を継続的に監視するためには、低軌道に南北に平行な3本の軌道を設置し、それぞれの軌道に数十基の衛星を周回させ、継続的な観測を確保する必要がある。
　中国はそのような大量の人工衛星群を保有していない。
＊2＝渡部悦和、「自衛隊は中国人民解放軍に敗北する」、扶桑社
　読売新聞が指摘する偵察衛星「遙感」は60～70基程度に過ぎない。今後大量に所有したとしても、空母に兵器を命中するための地上の指揮統制システムをすべての人工衛星のノード（結節点）に接続することは非常に難しい。
　他の手段は有人または無人のレーダー搭載の航空機だ。
　しかし、米国の空母機動群は、迎撃機、ネットワーク化された地対空ミサイル、監視機、空中に設置された妨害機などを使って、空母の周囲に濃密な防衛網を構築している。
　中国の航空機は、持続的な目標情報の確保のために空母に接近する可能性は低い。中国の水上艦艇や潜水艦も同様で、空母機動部隊の攻撃に対して脆弱である。
　したがって、空母を発見して目標決定するという重要な初期段階は容易ではない。
　これらのタスクに必要な資産を、キルチェインのその後のタスクで使用するシステムと接続することは、継続的に移動するターゲットに対しては難しい。
　また、標的に向けて発射されるいかなる兵器も、電子的な対抗手段や将来的にはビーム兵器を含む多層の防御網を突破する必要がある。
　なお、読売新聞は「高解像度カメラで艦艇を撮影できる超音速の無人偵察機『無偵（WZ）8』が攻撃後の標的の被弾状況を確認する役割も担う」と記述しているが、無人偵察機「無偵（WZ）8」が実戦環境下で運用可能かどうか、可能性は低いと私は思う。
　なぜなら、WZ-8は米軍がかつて保有していた空中発進するD-21に非常に似ているが、D-21の機体は回収することはなく使い捨てであり、カメラフィルムを海面に投下し回収する方式であった。
　また、空中発進だと航続距離は短くなるが、中国本土から1000キロ先の目標を撮影したWZ-8がどのように基地に帰還できるのか、難しいと思う。
リチャードソン大将の警告
　中国の対艦弾道ミサイルへの対処の基本は、「過度に恐れることなく、しかし侮ることなく、確実に任務を遂行せよ」に尽きる。
　2016年当時に米海軍作戦部長であったリチャードソン大将は、当時の米海軍が中国の対艦弾道ミサイルを過度に恐れて作戦が消極的になっていることに危機感を募らせ、「今後、米海軍においてはA2/AD（接近阻止・領域拒否）という用語を使用しない」と発表し、世界中の安全保障専門家を驚かせた。
　作戦部長が強調したかったのは以下の諸点であったと思う。
・A2/ADという用語を使用する弊害として、人民解放軍のA2/AD能力（その主体はDF－21DやDF-26Bに代表される弾道ミサイルや対艦巡航ミサイル）を過度に恐れ、米海軍の発想が防衛的で臆病になってしまっている。この状況を転換しなければいけない。
・米海軍の存在意義は、いつでもどこでも作戦し、言葉ではなく行動によって米国の国益に寄与することである。そのためには、米海軍本来の攻撃的で強い海軍に回帰することが急務である。
　このリチャードソン大将の考えは、「中国のDF-21DやDF-26Bで米空母を破壊するというプロパガンダに負けてはだめだ。その脅威を過度に恐れることなく、侮ることなく、米海軍に与えられた任務を遂行しなければいけない」ということだ。
　このリチャードソン大将の主張は自衛隊にも当てはまるであろう。
結論
　読売新聞の記事が正しいとすると、今までの単なるプロパガンダだと思われていた対艦弾道ミサイルが、移動する艦艇の位置情報などがあらかじめ知らされているという甘い条件下では命中する可能性が出てきた。
　しかし、実戦環境下においては、米国の空母に命中し、破壊するために必要なC4ISR機能は十分に整っていないと評価するのが妥当だと思う。
　ただし、中国が今後数年間をかけてキルチェイン用のC4ISRを改善すると、機動している空母に対艦弾道ミサイルを命中させることが可能になる。
　特に偵察衛星など宇宙を利用したC4ISRの改善は注目すべきだ。その意味で宇宙戦はますます重要になる。
　自衛隊にとっても着実に質を向上させているDF-21DやDF-26Bは厄介な存在である。
　中国の対艦弾道ミサイルのさらなる能力向上を前提として、自衛隊の対処能力を向上させることが急務になっている。