そう！お前が悪い！！

台風７号の接近に伴い１５日に東海道・山陽新幹線などで実施された「計画運休」に対し、大半の人が妥当と評価していることが２１日、産経新聞グループのマーケティング会社「産経リサーチ＆データ」が実施した意識調査で分かった。専門家は、有効な災害対策として国民の理解が進んだとみている。ただ、運転再開後も大混乱が続いた東海道新幹線については、多くの課題も残した。
調査は今月１８～２１日、産経リサーチ＆データのアンケートモニターサイト「くらするーむ」の会員を対象に行われ、１６５７人から回答を得た。
今回の計画運休の実施を４８％が「適切だった」とし、「どちらかといえば適切だった」（３８・１％）と合わせて８６・１％が妥当と評価した。「非常に大事な安全対策」（東京都・４０代男性）、「混乱を避けるためにも必要」（山梨県・４０代男性）といった声が少なくなかった。
平成２６年にＪＲ西日本が計画運休を実施した際は結果的に台風の勢力が弱まったため「空振り」に終わり、批判もあった。鉄道ジャーナリストの梅原淳氏は「列車が途中で立ち往生するのを避けるために計画運休を実施することが、国民にも浸透した結果だろう」と分析。ＪＲ東海は「計画運休実施の発表を受け、帰省や旅行の行程を変更したり、取りやめたりした人も多かったと思われる」としている。
「恐れずに実施すべき」（神奈川県・５０代男性）、「空振りに終わっても致し方ない」（埼玉県・６０代男性）との声も相次ぎ、「空振り三振や良くても見逃し三振はいけない」といわれる災害対策への理解が浸透していることがうかがえた。
一方、東海道新幹線は運転再開後も、２日間にわたって混乱が続いた。
ＪＲ東海によると、１６日夜になっても利用者が各駅に滞留。午後１１時すぎからは全車普通車自由席扱いにし、夜通し列車を運転したが、足止めをくらった乗客のために新大阪駅などで新幹線車両を「列車ホテル」として開放した影響もあり、１７日の始発の出発が遅れるなど影響が拡大した。
調査では、運転再開時の情報提供を「不適切」「どちらかといえば不適切」とした回答が合わせて４割近くに上った。
梅原氏によると、東海道新幹線は盛り土区間が多く、高架橋区間の多い他の新幹線に比べると雨に弱いという。当面の対策として「ダイヤが乱れた際、列車ホテルを開放しなくても済むように、駅に待合スペースを増やしたり、駅周辺施設に避難、宿泊できたりする仕組みを構築することが必要だ」と指摘する。
そのうえで、「東海道新幹線の究極的な雨対策は、交通の大動脈をリニア中央新幹線に置き換えることだ」と話した。